更新日：2023年04月10日
公開日：2020年04月17日
介護関連のイベント・セミナーが頻繁に開催されているのはご存知でしょうか。全国各地で開催されており、無料で参加できるイベント・セミナーも数多く存在します。イベント・セミナーは最先端の介護情報や知識を取り入れられる以外にも、さまざまなメリットがあります。今回は介護のイベント・セミナーに参加するのがおすすめの理由をご紹介します。
イベント・セミナーに参加するのは、仕事のモチベーションが高い人向けだと感じるかもしれません。もちろんモチベーションの高い方にもおすすめですが、それだけではありません。実は介護職を辛いと感じている人ほど、参加するのがおすすめなのです。その理由はい以下のようになっています。
介護イベント・セミナーに参加する4つのメリット
①同じ悩みを共有できるコミュニティを見つけられる
②モチベーションアップに繋がる
③知識の交換ができて視野が広がる
④スキルアップになる
それぞれについて詳しく後述します。
小規模の福祉施設で働いている場合、一緒に仕事をしたり、コミュニケーションを取ったりする介護士は限られてしまします。そのため人間関係がどうしても広がりにくい傾向があります。
一方でイベント・セミナーに参加すれば、同じ介護職の人たちと知り合えます。また体験イベントなど、共同作業を行うイベントであれば会話も自然と生まれます。
職場から離れた同業者に出会えるきっかけ作りになります。新しい人間関係が生まれれば、お互いに仕事の悩みを話せる関係のコミュニティが見つかるかもせれません。
仕事をしていて成果が出にくい、成果が出てもそれを評価してくれる人が少ないと感じることはありませんか。成果や評価だけが、仕事のすべてではありませんが、やはりモチベーションアップに繋がります。イベント・セミナーに参加すれば、コミュニティの中でお互いの仕事を認め合ったり、奨励し合ったりできます。
また労働時間外に積極的にイベント・セミナーに参加していれば、職場でも評価を受けるかもしれません。このように、イベント・セミナーは、介護職を続けることのモチベーションアップに繋がるのです。
セミナーであれば、聴講すれば知識の吸収に繋がります。イベントでも最先端の知識を取り入れたり、体験できたりするでしょう。その経験を用いて、コミュニティ内で共有し合えば、さらに知識の共有ができます。
現場の業務の繰り返しは、新しい刺激を受けにくいため、ルーティンに感じてしまう人もいるのではないでしょうか？刺激の受けにくい日々を繰り返していると、意見や価値観が固まってしまいがち。知識や意見を交換し、視野を広げることで、「将来起業したい」「新しい資格にチャレンジしたい」など、次のステップに上がる目標ができるのではないでしょうか。
イベント・セミナーの内容によっては、現場ですぐに生かせる知識やスキルが身につくとは限らないのかもしれません。しかし長い目で介護業界に携わると考えると、スキルアップに繋がるのではないでしょうか。イベント・セミナーで吸収したことが役に立つ時が来るはずです。またイベント・セミナーで、共に切磋琢磨できる同業者と出会えて、スキルアップをできるかもしれません。
加えて人脈も広がります。スキルは仕事や勉強を通じて身につくかもしれませんが、人脈はきっかけがなければ広がりません。将来人脈のおかげで、仕事面で助けられることがあるかもしれません。
介護イベント・セミナーといってもさまざまな形態のものがあります。形態別に特徴をご紹介します。あなたに合ったイベント・セミナーを選ぶこと、楽しいと感じるものを選ぶことがおすすめです。
・ビックイベントタイプ
大規模なスペースを貸し切って、さまざまな事業所や企業が出典しているイベント。参加する人数が多く都心部で行われることが多いのが特徴です。幅広い情報を一度に見たり、体験をしたりできます。
・講演・セミナータイプ
NPO法人代表や福祉業界の専門家などが、講演プログラムを組んで、介護に関する専門的な知識を発表します。授業方式のものもある。全国各地でさまざまセミナーがあるので、聴講者の知りたいことに応じて選択できます。
・体験イベント系
小規模なイベントなどに多いです。実際に体験を通じて、介護の仕事に触れ合ったり、体験から楽しんだりする。
・見学イベント系
施設の見学や、介護の仕事の見学など、これから介護職を目指そうと思っている方におすすめ。
「介護の仕事が楽しくなると、介護職の未来が明るくなる」そんな仕事のやりがいをイベント・セミナーで見つけてみませんか？イベントに参加するとプラスの面が非常にあります。ベント・セミナーは、楽しいと感じられるものに参加するのがおすすめです。あなたに合ったイベントを見つけて、ぜひやりがいに結び付けてくださいね。
※掲載情報は公開日あるいは2023年04月10日時点のものです。制度・法の改定や改正などにより最新のものでない可能性があります。
