大卒で就くともったいないと思われている職業とは？介護職に就くメリットをご紹介

#介護

大卒で就くともったいないと思われている職業に、介護職が挙げられることがあります。

介護職は、本当に大卒で就くともったいない職業なのでしょうか。

実際は、若いうちから専門性を高めたり資格取得をすることでキャリアアップできるなどのメリットがあります。

今回は、介護職に就くメリットや給与などについてもまとめてみました。

新卒で介護職はもったいないと言われる理由

新卒で介護職に就職するのはもったいないと言われる理由とは、どんなことがあるのでしょうか？なぜもったいないと思われるのか、その理由について見ていきましょう。
もったいないと言われる理由は、おもに以下の3つです。

〇給与が低い
介護職の給与は、大手の企業へ就職するのと比べると低いことがほとんどです。そのため大卒で介護職に就くのはもったいないと言われてしまいます。また、介護職は一般企業のように役職が多くないため、キャリアアップが見込めず昇給のチャンスが少ないという点も、もったいないと言われる理由の一つです。

〇待遇や福利厚生がよくない
介護業界の待遇や福利厚生は、大手の企業と比べると年間休日日数や福利厚生の充実度合は決してよいとは言えません。就職活動を行う際、待遇や福利厚生の良し悪しは企業を選ぶときの比較材料として見ることが多いため、わざわざ充実していない介護職に就くことをもったいないと言われてしまいます。

〇学歴が無くても働ける
介護職は学歴を問わず働けるため、新卒で介護職に就くことをもったいないと言われます。
「介護職で働くとしても、他の会社を経験してからでもいいのではないか？」と言われることが多いのではないでしょうか。とくに親世代より上の年代の方は、大卒は企業に就職するという考えが強い傾向にあります。

新卒で介護職をもったいないと言われる理由についてご紹介しましが、3つとも言われた経験のある方は少なくないでしょう。年齢や学歴を問わないのであれば、新卒から介護業界で働くメリットとはどんなことがあるのでしょうか？つぎを見ていきましょう。

新卒から介護業界に入る3つのメリットとは？

「せっかく新卒なのに」と理解してもらうことが難しい介護職ですが、理解してもらうためには新卒だからこそ介護業界に入るメリットを知っておくことが大切です。
新卒で介護職として働くメリットについてみていきましょう。

メリット（1）｜期待してもらえる
介護業界は、新卒で入社する職員に対して今後活躍してくれることをとても期待しています。そのため大手企業とは違い、新卒の職員に対して育成することに時間をかける会社がほとんどです。また、事業所や会社によっては介護資格の取得も「資格取得支援金」や「お祝い金」などがもらえ、資格取得の費用を会社が負担してくれるところもあります。入社する人数が少ないからこそ、人柄を理解し初めから期待してもらえる職場環境は、やる気の向上や仕事のやりがいに繋がるでしょう。

メリット（2）｜若いうちの昇進、管理職を目指せる
介護職は、一般企業に比べて社員数や役職が少ないため、早く経験を積み実力をつけていけば、リーダーや管理職になるチャンスが早いということは新卒から介護職で働くメリットの一つです。若いうちに役職者になれば、役職手当がつくなど給与UPは確実。また、オープニング施設などでは、役職者が固まっていないこともあるため昇進のチャンスは多いでしょう。

メリット（3）｜若いうちに専門スキルを必要とする資格を取得できる
新卒で介護業界に入ることで、20代のうちに介護に関わる様々な資格を取得することが可能です。相談業務でのキャリアアップや現場からのキャリアアップなど、自分に向いている方向で資格を取得していくことができます。

＜キャリアアップ例＞
①相談業務でキャリアアップ
介護福祉士→サービス提供責任者→ケアマネージャー

②現場からキャリアアップ
介護福祉士→主任リーダー→管理者

専門スキルのいる資格を取得していれば、結婚・出産や引っ越しなどでライフステージや生活環境が変わっても、どこにいっても仕事が無くて困るということはなくなります。

介護職の初任給額っていくら？

職場からの期待や昇進のチャンスが高くても、新卒でもらう給与がどのくらいなのかは気になるところ。そこで、介護職の給与額は、他の職業と比べて本当に低いのかどうか調べてみたので見ていきましょう。

以下の表は、厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況」より、産業別の初任給額を学歴別で表にまとめてみました。

＜産業別・学歴別初任給額＞

	大学院修士課程修了	大学卒	高専・短大卒
建設業	24万5000円	21万6000円	18万9000円
製造業	23万5000円	20万6000円	18万3000円
電気･ガス･熱供給･水道業	22万9000円	20万2000円	18万1000円
情報通信業	24万4000円	21万8000円	19万円
運輸業，郵便業	23万円	20万1000円	17万6000円
卸売業，小売業	23万5000円	21万1000円	18万円
金融業，保険業	24万6.000円	20万7000円	17万2000円
学術研究，専門・技術サービス業	24万5000円	22万7000円	18万円
宿泊業，飲食サービス業	16万9000円	20万円	17万6000円
教育，学習支援業	24万2000円	20万9000円	18万3000円
医療，福祉	20万9000円	20万6000円	18万9000円
サービス業(他に分類されないもの）	22万9000円	20万5000円	17万6000円

※参考：厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査（初任給）の概況」
介護職が分類されている医療・福祉の初任給額は、大学院卒では20万9000円と2番目に低い給与額です。しかし、大卒では20万6000円と平均に近い初任給額で、高専・短大卒は18万9000円と平均を上回っています。
このことから、大学院卒であれば初任給額に大きな差がついてしまうけれども、大卒や短大卒であれば、他の産業に就職した場合と初任給額に大きな差は無いということが分かります。では、医療・福祉のなかで給与額が多いのはどの職種なのか見てみましょう。

医療・福祉産業のなかで「看護師」「准看護師」「理学療法士、作業療法士」「歯科衛生士」「介護支援専門員（ケアマネージャー）」「ホームヘルパー」「福祉施設介護員」の7職種の平均給与額についてまとめてみました。

＜職種・年齢別平均給与額＞

職種	勤続年数	所定内給与額
看護師	1.5年	25万8000円
准看護師	2.4年	21万7000円
理学療法士、作業療法士	1.4年	24万円
歯科衛生士	1.9年	22万6000円
介護支援専門員（ケアマネージャー）	3.0年	21万5000円
ホームヘルパー	2.5年	22万7000円
福祉施設介護員	2.4年	22万1000円

※参考：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査　結果の概況」
上記表は、厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」より、短大や4年制大卒の年齢である20歳～24歳の平均給与額です。7職種のなかで最も給与額が高かったのは看護師の25万800円でした。最も低い平均給与額となったのは介護支援専門員（ケアマネージャー）で21万5000円という結果になりました。国家資格である歯科衛生士と比べると、ホームヘルパーは1000円高いという結果に。

介護職は給与が低いというイメージはありますが、福祉施設介護員に“資格なし”の方が含まれていることを考えると、実際はそれほど低くないということが分かります。

新卒で介護職に就くなら「職場選び」が大切！

介護職は、働く職場によって職場環境や待遇、給与額などは大きく異なります。介護職に就くことを“もったいない”と言われないためにも、職場選びがとても大切です。

まずは、介護施設を運営する事業者の種類について見ていきましょう。
介護施設を運営する事業者には、株式会社や社会福祉法人といった種類があります。

株式会社は、サービス提供で利益を得るため、利用者はお客様という認識で営業色が強い場合があります。給与面は、業績が良ければ昇給が期待でき、大規模であれば管理職のポストも多いため高額年収を目指すことも可能です。福利厚生が整っており、資格支援制度が用意されている企業が多いのも特徴の一つ。

祉社会福法人は、社会的支援が必要な方に対して継続的にサービスを提供していくことが求められているため、継続性・安定性を重要視しています。地域に密着し運営しているため、異動があった場合でも範囲は狭く、遠方に行くことはないため長期的に安定して働き続けることが可能です。また、社会福祉法人しか運営できない施設やグループホームなど様々な施設を運営しているところが多いため、施設形態別に異なる介護方法を学ぶことができ、スキルアップを目指せます。ベテランの職員が多いためスキルも知識もたくさん吸収できるでしょう。
では、良い事業者を見分けるポイントをまとめてみたので見ていきましょう。

【良い事業者を選ぶためのポイント】

ポイント（1）｜グレーな部分がない事業者
会社としてグレーな部分がある組織への就職は避けましょう。
たとえば、以下のような点です。
・残業時間の申請を禁止している
・看護師がやらないといけない仕事を介護士が担当している
・おむつ交換などの際、利用者への対応が雑・冷たい
など、このような施設を運営する事業者への就職は考え直しましょう。

ポイント（2）｜経営ビジョンに共感できる事業者
経営ビジョンは、想像以上に社風や働き方に影響するためとても大切です。
内容を把握することはもちろん、面接や施設見学で職場の雰囲気だけでなく働いている職員の利用者への対応はどうかなどもチェックしておきましょう。

ポイント（3）｜改革に積極的な事業者
改革に積極的であることも重要な要素の一つです。残業時間や職場環境改善のためにミーティングを行うなど、前向きに動く事業所は新しいことも積極的に取り入れる傾向にあります。現場で働いている職員の声を汲み取り、改善に取り組む事業所を選ぶことは長期的に働くうえでとても大切なポイントといえます。

就職する事業者を選ぶ際は、上記3つのポイントに気を付けて選びましょう。

さいごに

新卒で介護職に就くのは決してもったいなくありません。
ゆくゆく介護業界で働きたいと考えているのであれば、早いうちに介護職に就き資格を取得して経験やスキルを高めることをおすすめします。

介護職のキャリアプランでよくあるのは、社会福祉法人でスキルを高め、キャリアアップのため株式会社に転職し管理職を目指すという方法です。将来、管理職といったポストを狙うのであれば、家族経営のような事業者ではなく、規模の大きい事業者を選ぶとよいでしょう。まずは、介護職でどのように働きたいのかなど将来のキャリアプランを考えてみましょう。介護職は昔と違って規模の大きい事業者も増えているため、親世代が思う介護職のイメージと変わってきていることを説明すれば、安心して応援してくれるはずです。

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※掲載情報は公開日あるいは2023年04月11日時点のものです。制度・法の改定や改正などにより最新のものでない可能性があります。

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